そんな事はありません。募集企業の方も、あなたの事が分からないのです。どんどん質問してみましょう。でも、「名前を名乗らない」、「小さな声でボソボソとしゃべる」などは基本的なマナーに反します。気をつけましょう。

募集企業は、電話口やメール等では説明のしづらい事を分かりやすく教えてくれるために、面談の形式を取る事がほとんどです。また実際に会って、履歴書などをもとにお話する事で、企業側もあなたを知りたいと思っています。求職者と企業がよく話し合って、ベストマッチな状態で初めて「採用」という形になりますので・・・。

企業が求人募集をするということは、様々な理由（業務拡張や繁忙期のための増員、欠員補充など）がありますが、共通して言えるのは、「人を採用することができる元気な企業である」ということです。この不況・大失業時代に採用活動をできる企業というのは非常に珍しい存在と言えるでしょう。 ただしどの企業も「できるだけ希望に合った方を採用したい」という気持ちが高まっている中、応募者との意識のズレといったミスマッチが増えているのが現実です。そういった中で「より希望に合った方を採用したい」＝「たたび求人募集を出す」という状況が見られる訳です。

複数の職場へ応募をすることは決して珍しいことではありません。タイミングによってはどちらかを断らないといけない状況や、応募や面接をしたけれど何かの事情で辞退したいということも、求職活動の中ではあると思います。そういった場合には一社会人として、丁寧にお断りの連絡を入れることが必要です。くれぐれも「連絡をしない」「返事をしない」ことが無いようにしましょう。丁寧な姿勢は、その後の新しい職場できっと活かされてくるはずです。

基本的にもらえます。
就職内定後、実際に仕事をするにあたって必要な知識を習得する場合、内定者は必ず研修を受けなければならなくなります。
つまり、研修で受ける内容が、仕事をする上で必要な場合「仕事をした」という事でお給料を貰えるのです。
一般的には、賃金を日にちで割ったり、その間をアルバイト採用として賃金を支払う企業が多いようです。

どうしても行けない場合は会社（お店）に連絡をして、症状を説明し、休みをもらえるようにお願いしましょう。
お休みをする際はなるべく早めに連絡しましょう。勤務時間ギリギリになってからでは会社に迷惑をかけてしまいます。
あと、休んだ日にやらなければならない事があった場合は、出来るだけ一言添えておきましょう。

一定の条件を満たせばアルバイトも有給休暇をもらえます。（6ヶ月継続勤務・所定労働日の8時間以上出勤した場合）
ただし、週あたりの所定労働時間が30時間未満の方（短時間労働者）については、与えられる有給休暇の日数がフルタイムの方とは異なります。

アルバイトでも税金はかかる場合があります。1年間の年収が103万円以上の場合は、所得税の課税対象となります。

労働条件は書面で交わす事を義務付けられています。まずはどんな条件を交わしたのか調べてみましょう。
交わした労働条件と違っていた場合は、雇用元（会社・お店）に確認してください。
しかし、場合によっては、法律に助けてもらう事になるかもしれません。その場合は、最寄の労働基準監督署にお問合せください。